アメリカと日本の新聞部数
数字は全てウィキペから拾った。
ナショナル・ニュースペーパー
- 【USAトゥデイ】：週平均225万部以上（アメリカ初の大衆全国紙、産経と提携）
- 【ウォールストリート・ジャーナル】：206.2万部
- ニューヨーク・タイムズ：平日112万0420部/日曜162万7062部（朝日と提携）
- ワシントン・ポスト：69.9万部
- クリスチャン・サイエンス・モニター：部数不詳*1
- ロサンゼルス・タイムズ：84万3432部（2005年9月現在）。
- ワシントン・タイムズ：10万3017部（2005年3月31日現在）。世界基督教統一神霊協会系
- 概ね500万部程度。
USAトゥデイの週平均は7で割った。宅配制度がなく「新聞は買いに行くもの」ならこんなもんではないかと思う。
「ナショナル・ニュースペーパー」は日本の全国紙に相当ともあるが、このうち【全米の読者を対象としている】のはUSAトゥデイと経済紙のウォールストリートジャーナルのみともある。したがって、「ナショナル」はたぶんに名誉称号で、カバーエリア的には「地方紙」と思われる。
もっと言うと新聞は「田舎紳士の嗜み」だったりしやせんか*2。
日本の全国紙
- 【読売】：販売部数は1000万部を超え、世界で最も発行部数が多い。英Times特約。
- 【朝日】：公称800万部。
- 【毎日】：公称393万部。
- 中日：公称348万部（東京、北陸中日、日刊県民福井含む）
- 【日経】：公称300万部。
- 東スポ：公称223万部（中京スポーツ、大阪スポーツ、九州スポーツを含む）
- 【産経】：公称219万部。
- 概ね3300万部。
【全国紙】とはされない4位と6位も合算した。
基本的に日本の新聞業界は、戦時統制で「物資節約のため合併」した当時から変化していない。「世界に類を見ない宅配制度」により高い普及率と安定収入を実現し*3、「再販価格指定制度*4」により利益も確保している。
広告媒体としての新聞の価値
「広告媒体としての新聞の価値」は日米で大きな開きがある。
米国の新聞は部数も少なく、カバーエリアも狭い。日本の新聞より「ピンポイントミサイル広告」に適しているかと思う。
コレに対し「日本の新聞」は「宅配制度」と「折り込み」により「固定チャンネルのテレビ」または「公式サイトしか見れないi-mode」が毎日届くようなものだ。アメリカの新聞より「底引き網/じゅうたん爆撃広告」に向いてると思う。
アメリカの新聞がどうなろうが、それがそのまま日本で再現するというものでは、かならずしも無い。
もっとも、日本の新聞の『部数』には多いに疑問がある。もしも日本の新聞人が、下記のニュースで「うわ、俺たちもやべぇ」というインパクトを感じるなら、実部数は公称部数の半分程度という事かもしれない。
２５０人削減、ページ数も…広告離れでＬＡタイムズ紙
米紙ロサンゼルス・タイムズ（電子版）は２日、同紙が今年９月までに編集部門などの２５０人程度を削減し、紙面の総ページ数を１週間で１５％減らすと報じた。インターネットの普及による広告離れや、米景気の悪化が理由としている。
新聞と電子版の編集部門を現在の約８７０人から１７％削減し、両部門を統合。広告やマーケティングなどの人員もカットする。ＡＰ通信によると、ロサンゼルスの社屋の売却も模索されているという。（共同）
ZAKZAK 2008/07/03
*1:イエロージャーナリズムの隆盛に心を痛めた宗教人が創刊。その後宗教色は薄れたが、分別臭い色合いは残っているらしい。宗教的な倫理観〜分別などが根底にある組織の場合、例えば自殺報道のおりに「ＷＨＯによる自殺予防の手引き Fraternity7」を思い出す確率が高いかもしれない。
*2:英国の地方領主/郷士/田舎貴族は、生計は地元で立てつつ、客観的に中央を観察し、中央がとちくるった時は上京して糺すという役割を持つ。合衆国の成り立ちから言って、この構造の翻案はさまざまなカタチで残っていると思う。例えば憲法が国民に保障する「武装する権利」。
*3:店売りが主軸なら、部数は時事ネタブログのPVのように変動する
*4:文化やジャーナリズムなどの精神的価値は、それを大切に思うキモチが在る限り持続する。法的保護が有効に機能するのは経済利権に対してだけだ。喰って行けないでは維持できないでは、少なくとも精神的価値感を全面に出す資格を欠いているであろう
