「2007年(平成19年)日本の広告費」改訂のポイント

080220発表(電通

──改訂のポイント──
①マスコミ四媒体広告費は、「雑誌」の推定対象誌を増加(専門誌・地方誌等を拡張)した。
②「インターネット広告費」は広告制作費を推定した。
③プロモーションメディア広告費は以前のSP広告費の呼称を変更し、内訳を見直した。
④「屋外」は以前の広告板・ネオンに屋外ビジョン・ポスターボード等を追加した。
⑤「交通」は以前の鉄道・バスに空港・タクシーを追加した。
⑥「折込」は全国の折込料金を見直して推定した。
⑦「DM」は以前の郵便料に民間メール便配達料を追加した。
「フリーペーパー・フリーマガジン」の広告料を推定した。

 太字部は「媒体の追加」らしきもの。こういう作業をするって事は『既存四媒体(TV、ラジオ、新聞、雑誌)の重みが減る時代が来ている。案件ごとに、もっと多彩なメディアを使い分けられるようにならなければ、生き残れない!』という危機感がある証拠。広告代理店は、あくまでも広告の代理店であり、お客に「より高い広告体験」を売る事で喰っている。

 デンパキチは一枚岩ではないという事だ。