青山さんが怒っとる。
摘要：日本周辺のメタンハイドレートを巡る洗脳戦？みたいなコメントを巡って。なんかもう、一撃でクリアとかそんなカンジ。
感想：「地デジの専門家」はメタンハイドレートより多い。「地デジの利害関係者」はメタンハイドレートより多い。彼らはドコニデモイル。
その他：
情報とは、ぼくが当事者から直接、ヒヤリングしたインテリジェンスの内容を指します。
しかしこの件では、ぼく自身が、まさしくその当事者です。
インテリジェンス、、、「当事者が持っているもの」、、、蛇の道はヘビ？
日本語の「情報」はアタマが混乱する。誤読や誤解の余地もデカイ。
- インフォメーション：情報資料。事実あるいはデータ。
- インテリジェンス：情報分析。事実あるいはデータに知的な処理を施した結果得られる知識。
- 情報と情報資料 Fraternity7
この分類の妥当性はともかく、青山さんはインフォとインテリの違いに神経を使うはずだ。そーゆー仕事だし。また句読点の位置一つで一晩なやんだりもするそうなので、ブログの一節でもスルメっぽく噛む価値があるかもしれん。
こうした事実は、前述したように、一部は著書で明らかにし、ホームページや学会、学術論文では、ほぼすべてを明らかにしていますが、テレビではあまり述べません。
なぜか。
この国では、まるでテレビを使って利益誘導をしているように誤解、曲解される怖れが強いからです。
たとえばアメリカでは、自分が当事者であればあるほど、話の中身によっては「正確な話だ」とテレビ番組でも評価されることがあり得ますが1、日本は、良い悪いではなく客観的にみて、嫉妬、ジェラシーの文化2ですから、それはまず期待できません。
- 確率的には確かに「おめーそれで喰ってんだろ？」的な目でみている事が多い。良く知らない分野で信用するかどうかは、目つき顔つきヒトトナリで決める事が多い。
- ネガコメ/炎上とも絡むよなこれは。
▼独研は、株式会社組織のシンクタンクですが、株式会社であるのは利潤のためではなく自立、自律を保つためです。
お手本のひとつは、幕末に坂本龍馬の創立した亀山社中です。
////
独研も、政府であれ旧財閥であれ、どこかのヒモ付きになることを一切せず、みずから立って、自由自在に、国家再生のために働くために、株式会社でいます。
NPOというコトバを使っていない。当たり前だ。
- 一定の要件を満たした団体は、『NPO法人』として法人化できる。
- 天下りの温床である「公益社団/財団法人」は行政機関の許可制で、活動は官庁の指導監督を受ける。コレに対し『NPO法人』は所轄庁の認証のみ。「非営利で公益的な活動」とみとめられれば良い。←お上のお墨付き。
- 収益を出資者に分配しなくて良い。←利益目当てのNPO法人乱立（Nonprofit Organizationちゃうねん^^;）。
- 現実には日本のNPO法人は資金源が少なく、活発な活動を行っている法人の多くは行政からの事業委託に依存している。←「公益社団/財団法人」。事実上の行政機構と同じ。
日本の金融機関はNPOに理解がないとか、日本人は寄付をしないとか言うのは事実だが、欧米人が寄付するのは「個人主義が強く」、ごりごりに商売してる事の裏返しだ。「世間様の目を気にする」社会では「民間の公益的な活動」には需要が薄いのかもしれない。江戸時代は『商いは、客良し店良し世間良し』とか言ったらしいし。
