サイド７はど〜こで〜すかぁ〜？
そうそうそう。それそれそれ。丁度「東京の右上と左下」ぢゃわけわかんねぇと悩んでいたとこなのだ。台東・蒲田言っちゃうと限定的過ぎるし、本気で見下す奴いるからマジでマジで。そーか「コミュニティもたない」言うのか。
つまり、
から見た「外様」と理解した。「下請けの下請けの下請け」や、「聞いた事もないよそんな会社！（非下請け系）」みたいなとこ。違うかな。まぁそゆことで*1。
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選択の自由なんて幻想だと悟り、希望を捨てることかもしれない。この「東洋的な道」の先に何があるのかは、正直いってよくわからないが・・・
既に鎖国が始まっている。したがって次は士農工商の固定。そして宗門人別改帳。というのはどうか？。グローバリティ（グローバル化完了後に出現するヒトモノカネの世界単一市場）を語る者は磔となり、残りは天草四郎が「はらいそ」さ連れてってくれるだ。というのはどうか？。おれはイヤですw。絶望するのは自由だが、それを語るのはくだらない。とかなんとか、宮崎駿言ってたし。
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（＊日本の輸出の急減が終わったと述べた後で＊）
ただし、これは「落ち込みが終わった」ということであり、「回復する」ということではない。02年以降の日本の輸出の急増は、アメリカの住宅バブルと円安バブルによって支えられたものであり、それが再現するとは考えられないからだ。日本の輸出額はこれまでの半分近い水準に落ち込んでいるが、今後多少の増加はあっても、元の水準には戻らないだろう。したがって、これまで拡張した生産能力を所与として需要を追い求めても、実現できない。これは、雇用や過剰設備の本格的な調整が日本経済にとっての今後の大きな課題になることを意味する。それは、産業構造の転換なしには実現できない。これができるかどうかが、未来の日本を決める。日本はいま、大変重要な分岐点に差し掛かっているわけだ。
ところが、この重大な時点において、政治がまったく機能していない。その結果、経済政策は従来型の産業の救済を目的としたものになってしまっている。これは、大きな悲劇だ。
政府は追加経済対策を決定したが、自動車産業、電機産業からの救済要求がこれほど簡単に政策化されてしまったのは、驚きだ。この負担は、いずれ増税によって国民に降りかかってくる。国民は、将来の負担によってこうした産業の生き残りを助けることを強制されているわけだ。これに対して目立った反対の声が上がらないのも、驚くべきことだ。
追加経済対策の本来の目的は、これから増加する失業の圧力を食い止めることだが、そのためには特定の産業に保護策を与えても、何の効果もない。長期的な観点から最も重要なのは教育だが、これに対する配慮も皆無だ。オバマ大統領が就任直後の議会演説で教育の重要性を強調したのと対照的だ。
つまり、そんだけ「霞ヶ関ー虎ノ門ー丸の内」ユニットに食い込んでる所が強いってことでしょ〜。
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通常。希望は辺境で生まれる。
仮に。「産業別の民意集約機構」が相互監視の抜け駆け防止機構に堕し、クレクレ君のバーゲン会場化してるとすれば、彼らの網の目の薄いところ、、、
....そこがサイド７に違いない。
